ボストンに引っ越してきて驚いたのはその生活費の高さです。顕著なのは居住費と外食費です。外食をせず質素に生活したとしても居住費の負担が大きいです。仮に一人暮らし用のアパートを探してみると、ボストン広域で探しても10万円以内で単独で住めるアパートはほぼ出てきません。

各国の経済力を図る指数として使われるビックマック指数を見てみると、アメリカ613円vs日本390円と約1.6倍になっています。

なんで、こんなに物価が高いのだろう、と引っ越してきて常々感じていたのですが、そもそも給与水準が大きく異なりました。アメリカの給与水準の高さにも驚きですが、日本の給与水準がここ30年間横ばいという事実にも驚きました。

■アメリカの平均賃金
1990年　約460万円
2019年　約650万円　（40％UP）

■日本の平均賃金
1990年　約360万円
2019年　約380万円　（5％UP）

OECD Chart: Average wages, Total, US dollars, Annual, 1990 – 2019

他驚いたのは、

■アメリカで1000万円以上稼いでいる人の割合は約16％
■日本で1000万円以上稼いでいる人の割合は約5％

とこちらも差が出ています。

日本の給与が上がらない理由は、簡単に言うと、企業運営のためにお金を集めてきても、そのお金を使ってうまく利益が生みだせないからだと言われています。

でも、これって労働者一人一人の効率が悪いとか、一人一人が勤めている会社で付加価値を生み出せていないから、というわけではなさそうです。企業はお金を持っている（かなりの額）にも関わらず、銀行口座に眠らせていざというときのために、取っておいているといいます。今は変わってきているかもしれませんが、終身雇用という概念から従業員の雇用を守るためにいざというときのためのお金としてとっている。従業員が頑張っても、保守主義のため大金がただただ銀行口座に眠ってうまく活用されていないのです。

給与水準を上げるためには、この企業の体質を変えていかないといけません。
終身雇用という概念がどこから来たかというと、カールマルクスの資本論が影響しているようです。カールマルクスは、資本家が利益を搾取すると労働者が団結して反乱を起こすよと言っています。その危機を未然に防ぐために雇用を守ろうと終身雇用という体質が日本で育まれてきました。

遡ってみると根は深そう。でも、日本の給与水準は上げていかないといけない！と強く思いました。